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大豆・麦




土地利用型作物におけるスマート農業現地実演会が開催される(宮城県東松島市)

2018年07月13日

 6月29日、宮城県東松島市の(有)アグリードなるせのほ場において「土地利用型作物におけるスマート農業現地実演会」が開催された。気温30度を超える炎天下にも関わらず、県下の普及関係職員、JA、資機材メーカー、農家など約70名の出席があった。


 (有)アグリードなるせは、石巻農業改良普及センターおよび宮城県農林水産部農業振興課の協力のもと、全国農業システム化研究会事業により、ICTを活用したほ場管理システム(KSAS:クボタスマートアグリシステム)と食味・収量測定機能付きコンバイン(PFコンバイン)を使用して、2地区4ほ場で作業の効率化と小麦の収量・品質の安定化を目指した実証調査をおこなっている。
 2年目となる今年度は、昨年の収穫の際にPFコンバインで計測されたほ場ごとの収量とタンパク含有率をもとに施肥設計や栽培計画を作成し、収量・品質を向上を目的とした実証調査を行っている。


※関連記事(平成29年度)
大規模経営体へのICT導入による経営改善効果の検討―生育調査及びICT活用現地検討会を開催(宮城県東松島市)


※(有)アグリードなるせは、「全国農業システム化研究会」実証調査担当経営体であるとともに、宮城県の「スマート農業実証モデル推進事業」のモデル経営体でもある


 「土地利用型作物におけるスマート農業現地実演会」では、東部地方振興事務所農業振興部の佐々木部長からの挨拶のあと、(有)アグリードなるせの佐々木取締役常務より取り取組状況の報告があった。


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東部地方振興事務所農業振興部の佐々木部長(左)と(有)アグリードなるせの佐々木取締役常務(右)


 つづいて石巻農業改良普及センターの工藤技師から現地実証調査に関する報告と、農林水産部農業振興課普及支援班の笹原農業革新支援専門員から「スマート農業実証モデル推進事業」に関する説明があった。


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石巻農業改良普及センターの工藤技師(左)と農林水産部農業振興課普及支援班の笹原農業革新支援専門員(右)


 (有)アグリードなるせは、平成29年度にKSASを導入。それまで紙で記録していたデータの入力作業をおこなった後、平成30年1月から本格稼働をはじめた。
 スタッフ全員がスマホおよびタブレットを持ってほ場に赴いていることで、ほ場や作業内容の確認などにかかる時間のロスが解消されている。また、作付計画や品種ごとの作付面積等の集計が迅速にできるなど、省力化にもつながっている。
 当日の収穫作業では、PFコンバインで収穫された麦のデータが即時、ライスセンターの乾燥機で待機している社員のもとに送られることになっており、ゆっくりとだが確実に、新しいシステム(KSAS)が社内に浸透している。


 作業実演では、PFコンバインによる小麦の収穫と、RTK-GPSガイダンスシステムと一発耕起播種機(トリプルエコロジー)を搭載したトラクタによる大豆播種の実演が行われた。


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右 :(株)クボタアグリソリューション推進部の及川技術顧問による説明


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食味収量センサ付汎用コンバイン「ワールドシリーズWRH1200」による収穫。KSASと連動しており、収集したデータはほ場ごとに管理され、翌年の作付計画に活用できる  benri_movie1.jpg(クリックで動画を再生)


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一発耕起播種機トリプルエコロジーによる大豆播種。耕起・砕土・播種の3つの作業が同時でき、作業効率がアップ。RTK-GPSガイダンスシステムは自動操舵と連動  benri_movie1.jpg(クリックで動画を再生)


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左 :KSASのデモンストレーションに注目が集まる
右 :取材を受ける笹原農業革新支援専門員


 また、大型モニターを使用したKSASの説明では、その場で小麦の収量、タンパク質含有率を確認し、参加者は興味深く見守った。
 地元テレビ局や新聞社などによる取材もあり、スマート農業に対する関心の高さがうかがえた一日であった。(みんなの農業広場事務局)


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