農研機構は、「省力除草、安定生産の水田有機栽培体系の実証と支援アプリケーションの開発」成果集を作成、ホームページに掲載した。 本成果集は、２０２２～２０２４年度に東北（寒冷地）と九州（暖地）の両地域において、両正条植え技術に直交機械除草を組み合わせた雑草対策、および有機質肥料によ　… 全文を読む>>

施設園芸の脱炭素化に向けて、化石燃料の使用により排出されるＣＯ２の削減は喫緊の課題となっている。Carbon Xtract（株）、九州電力（株）、双日九州（株）、農研機構は、化石燃料の利用を最小限に抑えた次世代の環境配慮型施設園芸の確立に向けた実証事業を、福岡市で開始。本実証事業　… 全文を読む>>

農林水産省は、「令和６年産飼料作物の作付（栽培）面積及び収穫量、えん麦（緑肥用）の作付面積」を公表。 ●飼料作物計の作付（栽培）面積は９７万５，５００ｈａで、前年産に比べ４万２，５００ｈａ（４％）減少。 ●牧草の作付（栽培）面積は６９万５，５００ｈａで、前年産に比べ９，７００ｈａ　… 全文を読む>>

農林水産省は、「令和６年産小豆、いんげん及びらっかせい（乾燥子実）の収穫量」を公表。 ●小豆の収穫量は４万６，７００ｔで、前年産に比べ１万５，８００ｔ（５１％）増加。これは、主産地である北海道において、登熟期から収穫期にかけての降雨により作柄が悪かった前年産を上回ったためである。　… 全文を読む>>

農研機構と（株）日清製粉グループ本社は、小麦ブラン（ふすま）に免疫応答に働きかける成分が含まれており、それがアルキルレゾルシノールという物質であることを明らかにした。小麦ブランの摂取が健康に寄与するという報告はあったが、本成果から小麦ブラン中のアルキルレゾルシノールは、直接、免疫　… 全文を読む>>

タキイ種苗（株）は、全国の２０歳～６９歳の男女６００人を対象に、家庭菜園に特化した調査を実施。経験年数による差に焦点を当てて考察し、「２０２５年家庭菜園に関する調査」として公表した。 ●家庭菜園の経験年数 「１年未満（２０．５％）」「１～３年未満（３１．３％）」の『初級者』が約半　… 全文を読む>>

農畜産業振興機構は、「野菜の輸入動向２０２５年１月速報レポート」をホームページに掲載。 ２０２５年１月の野菜輸入量は、２４万１８４８ｔで、前年同月比１１８％となった。生鮮野菜及び乾燥野菜を中心に、すべての類別で前年同月を上回ったことから、全体の輸入量は前年同月を大幅に上回った。 　… 全文を読む>>

日本茶輸出促進協議会は、２０２５年１月期の日本茶輸出状況をホームページに掲載した。 全体輸出額：２６．３億円　（前年同月比：１９．０％増） 全体輸出量：５５７．３ｔ　（同　１０．３％増） 　・米国向け輸出額　１１．９億円　：４．３％減 　・ＥＵ向け輸出額　４．９億円　：５６．４％　… 全文を読む>>

農林水産省は、「令和６年産米の産地別契約・販売状況（令和７年１月末）」、「民間在庫の推移（令和７年１月末）」及び「米穀販売事業者における販売数量・販売価格の動向（令和７年１月末）」について取りまとめた。 ●令和７年１月末現在の出荷業者の全国の集荷数量は２２１．０万ｔ（対前年同月差　… 全文を読む>>