提供:(一社)全国農業改良普及支援協会 ・(株)クボタ


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(国際農研)「CO2季節サイクル変動における農業施肥の影響」を掲載

2025年3月13日

国際農林水産業研究センター(国際農研)は、「CO2季節サイクル変動における農業施肥の影響」を掲載した。 この中で、Nature Communications誌に公表された論文で、農業による窒素(N)施肥が、北半球の陸地大気炭素フラックスの振幅増加(45%)の最大の寄与要因であるこ … 全文を読む>>

(クボタクレジット)オンラインでリース申し込みができるサービス「RAKUtA(ラクタ)」をリニューアル

2025年3月13日

(株)クボタクレジットは、WEBサイトからトラクタなどの農業機械のリース契約を申し込むことができる「RAKUtA(ラクタ)」(2024年3月サービス開始)について、対象商品のラインアップを大幅に拡充、また、リース期間を選択可能にするなど、リニューアルをおこなった。 詳細はこちらか … 全文を読む>>

(日本土壌肥料学会)公開シンポジウム「Soil Health~土壌の健康~」の限定公開について

2025年3月13日

(一社)日本土壌肥料学会は、創立100周年事業の一環として2024年12月5日に北海道支部会で開催した公開シンポジウム「Soil Health~土壌の健康~」を限定公開する。 視聴期間は、2025年3月24日(月)から4月7日(月)20:00まで。 ●土壌構造から土壌の健康を考え … 全文を読む>>

(日本豆類協会)「豆作り講習会」のテキストを公開

2025年3月13日

(公財)日本豆類協会は、令和7年2月に北海道内各地で開催した「豆作り講習会」のテキストをホームページに掲載した。 主な内容は以下の通り。 ●豆類の需給と流通事情 ●豆類の品質 ●高品質生産に向けた栽培技術 ●豆類原採種ほの栽培管理 ●地域別の栽培ポイント   ほか 詳細はこちらか … 全文を読む>>

(農畜産業振興機構)やさいマンスリーレポート(令和7年3月号)及びやさいレポートを掲載

2025年3月12日

農畜産業振興機構は、やさいレポート及びやさいマンスリーレポート(令和7年3月号)をホームページに掲載した。 やさいレポートでは、キャベツ、だいこん、たまねぎ、にんじん、はくさい、レタス、きゅうり、トマト、ねぎの9品目について、品目別に価格、消費及び貿易の情報をまとめて掲載している … 全文を読む>>

(生研支援センター)「スタートアップ総合支援プログラム(SBIR支援)」令和7年度の公募を開始

2025年3月12日

生物系特定産業技術研究支援センター(生研支援センター)は、農林水産・食品分野における政策的・社会的な課題の解決や新たなビジネス創出に向け、研究開発型スタートアップ等の革新的な研究開発及び事業化の取組を支援する「スタートアップ総合支援プログラム(SBIR支援)」の令和7年度の公募を … 全文を読む>>

(農研機構)温暖化に対応したミカンとアボカドの適地予測マップ-各産地での気候変動適応計画の策定に活用できる-

2025年3月11日

農研機構は、今世紀半ばおよび今世紀末におけるミカンとアボカドの適地移動を予測し、個々の産地レベルで適地分布を確認できる詳細なマップを開発。 また、予測を分析した結果、以下が明らかとなった。 (1)ミカンの適地は徐々に北上するが、適地よりも高温となる地域の多くはアボカドの適地となる … 全文を読む>>

(農畜産業振興機構)「砂糖類・でん粉情報」最新号3月号をホームページに掲載

2025年3月11日

(独)農畜産業振興機構は、「砂糖類・でん粉情報」最新号3月号をホームページに掲載。 《記事の一例》 【話題】 ○サトウキビを原料としたラム酒の製造~サトウキビを通じた地域おこし~  (大東製糖株式会社 広報課 櫻中智之)  サトウキビから砂糖を作る際に出る「糖蜜」や、サトウキビの … 全文を読む>>

国産ジビエ認証施設の第39号認証について(日田ジビエ工房)

2025年3月10日

農林水産省は、国産ジビエ認証制度に係る認証機関により、国産ジビエ認証施設として、(株)tracksが運営する食肉処理施設「日田ジビエ工房(大分県日田市)」を認証した。 ●国産ジビエ認証施設(第39号)の概要 施設名:日田ジビエ工房(大分県日田市) 事業者名:株式会社tracks  … 全文を読む>>

「農業の生産性の向上のためのスマート農業技術の活用の促進に関する法律」に基づく生産方式革新実施計画の認定について

2025年3月10日

農林水産省は、農業の生産性の向上のためのスマート農業技術の活用の促進に関する法律(令和6年法律第63号)(以下「スマート農業技術活用促進法」)に基づき、事業者から申請された生産方式革新実施計画の認定を行った。 ※スマート農業技術活用促進法は、農業において特に必要性が高いと認められ … 全文を読む>>

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