農研機構は、これまでに開発してきた生態リスク評価の複数の技術を統合させ、全国を対象に農薬使用による水生生物への生態リスクの時間や地域による変動の見える化を可能とした。
適用例として日本で使用されている主要な水稲用農薬６７種による生態リスクを全国の河川３５０地点で評価し、その１９９０年～２０１０年にわたる推移を調べたところ、殺虫剤では９２．４％、除草剤では５３．１％の減少が見られた。この研究は、農薬の使用量ではなく生態リスクの度合いを「見える化」する手法を提案するもので、行政等による科学的な意思決定のサポートに活用できるとしている。

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