農研機構遺伝資源センターは、アジア諸国との二国間共同研究協定を締結し、有用な海外植物遺伝資源（育種用素材）の探索や国内導入に力を注いでいる。平成２８年６月に締結した（一社）日本種苗協会と共同研究協定により、野菜の重要病害虫に関する耐病性検定等を協会会員の民間種苗会社と分担・協力して進めることで、海外植物遺伝資源の育種用素材としての利活用を加速化させることとする。

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