（一社）全国農業改良普及支援協会は、ＩＰＭの考え方や内容を理解し、指導方法を学び、ＩＰＭアドバイザーの資格を取得することを目的とした「令和７年度ＩＰＭアドバイザー講習会」を実施。このたび令和７年度講習会の申し込みを開始した。定員３６名（先着順）。 ●第１回　令和７年７月３０～３１　… 全文を読む>>

横浜市立大学、京都大学、国際農林水産業研究センターらのグループは、高精度のゲノム情報と最新の解析手法を用いて在来品種を中心とするアジアのコムギ交配系統の黄さび病抵抗性を解析し、特にヒマラヤ山脈南側の地域の在来品種のゲノムに黄さび病抵抗性を司る領域があることを解明。この発見により、　… 全文を読む>>

生物系特定産業技術研究支援センター（生研支援センター）は、「スマート農業技術の開発・供給に関する事業」の公募を開始した。 本事業は、スマート農業技術の開発及び供給を迅速かつ強力に推進するため、様々な関係者が実施するスマート農業技術に係る研究開発の取組を支援するものである。６月３０　… 全文を読む>>

農研機構は、「有機質資材肥効見える化アプリ（畑・水田版）」を開発し、日本土壌インベントリーのウェブサイトに公開した。利用料無料。 本アプリは、「有機質資材の肥効見える化アプリ」（２０２１年５月公開）のリニューアル版で、主に次の３点の機能を拡張。 ①水田版の追加 ②リン酸・カリ肥効　… 全文を読む>>

農研機構と（株）ＮＴＴアグリテクノロジーは、農業データ連携基盤「ＷＡＧＲＩ」上で提供する「ＮＡＲＯ生育・収量予測ツール①果菜類(トマト)」のＡＰＩを活用した実証試験を実施し、この実証結果をもとに、ＮＴＴアグリテクノロジーは、施設（ハウス）で栽培されるトマトの生育や収量を簡単にシミ　… 全文を読む>>

県内のカーネーション栽培ほ場において、カーネーションべと病が確認されたことを受け、長野県は６月４日、「令和７年度病害虫発生予察特殊報第１号」を発表した。 詳細はこちらから ▼長野県農業試験場病害虫防除部はこちら 　… 全文を読む>>

近年、バイオスティミュラントと呼ばれる新たな生産資材の開発・使用が国内外で進んでいる。一方で、バイオスティミュラントは新たな生産資材であり、どの資材に効果があるのか分かりづらい、表示が明確になっていないものがあるなどの課題がある。 そこで、農林水産省は、農業者が効果のあるバイオス　… 全文を読む>>

農畜産業振興機構は、「野菜の輸入動向２０２５年４月速報レポート」をホームページに掲載。 ２０２５年４月の野菜輸入量は、２６万６７０５ｔで、前年同月比１０３％となった。塩蔵等野菜、トマト加工品及びその他が前年同月を下回ったものの、生鮮野菜、冷凍野菜、乾燥野菜、酢調製野菜及びその他調　… 全文を読む>>