農研機構は「天敵を主体とした果樹のハダニ類防除体系標準作業手順書 オウトウ編」をホームページに公開。 本手順書では、オウトウ栽培において、果樹の難防除害虫ハダニに対して利用可能な天敵を主体とした防除体系について解説。生産現場において本防除体系を実践してもらうため、本防除体系の導入　… 全文を読む>>

横浜市立大学、農研機構、国立遺伝学研究所、理化学研究所、アメリカ・カリフォルニア大学デイビス校、岩手大学の国際共同研究グループは、イネの胚乳発生段階や細胞の種類によって異なるゲノム刷り込み（ゲノムインプリンティング）の仕組みが存在することを明らかにした。 本研究では、イネの胚乳に　… 全文を読む>>

農研機構は、複数の伝染経路を有する植物病害の発生拡大をシミュレーションするための新しい数理モデル"ＰＨＬＩＤモデル（フリッドモデル）"を開発した。 導入予定の防除対策の効果も予測することができ、本モデルを用いて、トマトの重要病害であるトマトかいよう病の発生拡大と防除対策の効果を予　… 全文を読む>>

かずさＤＮＡ研究所、筑波大学、大阪公立大学、国際農林水産業研究センターは共同で、小さなトマト「マイクロトム」の全ゲノムを高精度に解読した。 「マイクロトム」は、アメリカで観賞用として開発されたトマトで、非常に小さく、種を播いてから３～４ヵ月で次の世代の種子を取ることができることか　… 全文を読む>>

農研機構は、これまでに超急速冷却によるブタ卵子のガラス化保存法（高濃度の凍結保護剤を用いたガラス化液に浸して冷却することで保存する手法）を確立しているが、今回、この保存法で用いるガラス化液の組成を改良することにより、従来法と比較してブタ未成熟卵の発生率を２倍以上に高めることに成功　… 全文を読む>>

光合成速度は植物の健康状態や生産性の指標となる重要なデータだが、従来はコスト・労力・時間を要するガス交換測定が必要なため、農業分野での活用が進んでいなかった。 このたび農研機構では、ガス交換測定を行わず、複数のセンシング技術を組み合わせることで光合成速度を推定する手法を開発した。　… 全文を読む>>

農研機構は、ドローンを温室内で活用することを想定し、イチゴ作物列上を飛行させて、飛行時に生じるダウンウォッシュによる下方への空気の流れで群落をかき分け、生長点を露出させながら移動撮影し、撮影した映像を用いて、株ごとの画像を記録する観測技術を開発した。 本成果により多数の株の個体識　… 全文を読む>>

農研機構は東北大学と共同で、温室効果ガスである一酸化二窒素Ｎ２Ｏの発生を抑制する能力が高い根粒菌Bradyrhizobium ottawaenseは、Ｎ２ＯをＮ２に変換する遺伝子の発現が高いことを明らかにした。その根粒菌を植物生育促進微生物（ヘルパー微生物）であるPseudomo　… 全文を読む>>

農研機構と（株）萩原農場生産研究所は、世界で初めての退緑黄化病抵抗性を有するメロン新品種「アールスアポロン」シリーズ４品種（夏系、春秋系、早春晩秋性、秋冬系のＦ１品種）を育成、２０２４年７月から種子販売を開始した。 本品種は、ＣＣＹＶに感染しても症状が軽く、果実重や糖度が低下しに　… 全文を読む>>

千葉大学、農研機構、東京大学らの研究グループは、異なるゲノム解析システムから取得されたゲノム網羅的なＤＮＡの違いのデータを統合する技術を開発した。本技術により、過去に取得したデータも活用できるようになり、芽生えの段階におけるリンゴの多くの果実特性の予測精度が向上。さらに、糖度や食　… 全文を読む>>