提供:(一社)全国農業改良普及支援協会 ・(株)クボタ


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(岡山大学ほか)ブドウを根頭がんしゅ病から守る!拮抗細菌が根頭がんしゅ病を抑制する仕組みを解明~病原細菌に感染する頭部を欠いたファージ尾部様粒子rhizoviticinを発見~

2024年1月19日

岡山大学、農研機構、理化学研究所、九州大学、岡山県らの研究グループは、ブドウの重要病害である根頭がんしゅ病を抑制できる拮抗細菌が、頭部を欠いたファージ尾部様粒子によって根頭がんしゅ病の病原細菌を溶菌することで防除能を発揮する仕組みを明らかにした。 根頭がんしゅ病は、土壌に生息する … 全文を読む>>

(農研機構)餌探しを「すぐにあきらめない」天敵昆虫を育成-「みどりの食料システム戦略」推進への貢献に期待-

2024年1月18日

農研機構は、重要害虫アザミウマ類をはじめ様々な微小害虫を捕食する天敵であるタイリクヒメハナカメムシを対象に、害虫を長い時間にわたって粘り強く探索する性質を有する系統を選抜・育成することにより、餌となる害虫の発生が低密度の環境下でもよく働き、害虫の防除効果を高められることを明らかに … 全文を読む>>

(農研機構)飼料用トウモロコシ新品種「トレイヤ」を開発-雌穂収量が高くサイレージから子実用まで幅広い利用が可能-

2024年1月11日

農研機構は、飼料用トウモロコシ新品種「トレイヤ」(旧系統名「北交97号」)を開発。 「トレイヤ」は雌穂(しすい)の収量が高く、サイレージから子実まで幅広く利用できるうえ、病害に強く、倒れにくいことから、北海道内の普及対象地域でのトウモロコシ作付けの増加、良質サイレージ原料の安定栽 … 全文を読む>>

2023年農業技術10大ニュースの選定について

2023年12月27日

農林水産技術会議は、この1年間に新聞記事となった民間企業、大学、公立試験研究機関及び国立研究開発法人の農林水産研究成果のうち、内容に優れるとともに社会的関心が高いと考えられる成果10課題を「2023年農業技術10大ニュース」として、農業技術クラブ(農業関係専門紙・誌など30社加盟 … 全文を読む>>

(JA全農ほか)水稲新品種「ZR1」について

2023年12月 8日

全国農業協同組合連合会(JA全農)と農研機構は、東北以南向けに、いもち病に強く、縞葉枯病抵抗性を持つ、早生の業務用多収品種「ZR1」を共同で育成した。 「ZR1」は、育成地(農研機構東北農業研究センター、秋田県大仙市)において「あきたこまち」、「ゆみあずさ」と同程度の熟期で、収量 … 全文を読む>>

(農研機構)植物由来の物質が土壌中の硝化を抑制する分子メカニズムを世界で初めて解明-持続可能な農業と温暖化抑制に貢献-

2023年12月 7日

農研機構は(株)アグロデザイン・スタジオと共同で、窒素肥料の農地からの流出をもたらし、温室効果ガスの排出の一因にもなっている硝化という現象を植物由来の物質が抑制する分子メカニズムを明らかにした。 本成果は、持続可能な農業と環境保護のために、より安全で高機能な新規硝化抑制剤の開発に … 全文を読む>>

(南九州大学ほか)ハスモンヨトウのオスの発生を止める新規共生ウイルスを発見

2023年12月 6日

南九州大学と農研機構などの研究グループは、農業害虫であるガの1種であるハスモンヨトウに共生し、オスの卵発生を止めることでこのガをメスのみにするウイルスを発見した。 この研究により、同様の宿主オスの発生を止めるという形質は系統的に遠く離れたウイルスに共通して見られることが明らかにな … 全文を読む>>

(東京農工大学ほか)抑草のための水田深水管理におけるイネ深水抵抗性に関わるゲノム領域を特定-農薬削減、持続的な食料・農業生産に貢献-

2023年12月 5日

東京農工大学、農研機構、有機米デザイン(株)らの研究グループは、除草剤を減らして、水田の雑草発生を抑制するための深水管理条件におけるイネの旺盛な生育に関わるゲノム領域を特定することに成功した。この成果により特定されたゲノム領域を品種改良に利用することで、除草剤を減らし環境負荷を軽 … 全文を読む>>

(農研機構)2種類の新規ヨーネ病遺伝子検査キットを製品化-感染牛の早期発見と診断精度の向上でヨーネ病清浄化へ貢献-

2023年11月30日

農研機構と(株)ニッポンジーンは、主に牛の病気であるヨーネ病の新しい診断薬として、2種類の遺伝子検査キット「ヨーネ・ファインド」及び「ヨーネ・ファインドプロ」を製品化した。 スクリーニング検査に用いる「ヨーネ・ファインド」は、現行検査法より半年以上早く感染牛を発見でき、確定検査に … 全文を読む>>

(国際農研)西アフリカ半乾燥地域の重要作物ササゲに対する気候変動の影響を収量予測モデルにより推定―干ばつとともに過湿への対策が必要になることを示唆―

2023年11月28日

国際農研、農研機構、国立環境研究所、東京大学、ブルキナファソ農業環境研究所の共同研究グループは、西アフリカの重要なタンパク質源であるマメ科作物のササゲについて、現地の詳細な栽培試験データを適用することで、乾燥ならびに過湿条件下における収量予測モデルの精度を改善するとともに、最新の … 全文を読む>>

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