農業分野では、気候が農作物に与える影響が大きいため、その活用についてさまざまな研究が行われている。
気象庁と農研機構は、農業分野における気候情報の有効な活用方法例の創出を目的に、平成２３年度から平成２７年度までの５年間、共同研究「気候予測情報を活用した農業技術情報の高度化に関する研究」を実施した。

このたび、気象庁の２週間先及び１か月先までの気温予測情報を活用することで、東北地方では水稲の冷害・高温障害の軽減に資する農作物警戒情報、西日本では小麦の赤かび病対策で重要な開花期予測情報の精度改善等の成果が得られた。これらの成果は、それぞれ水田の水深管理や薬剤散布等の計画的な実施に活用可能と考えられる。

農研機構では、共同研究の成果等をもとに、全国を対象とした早期警戒・栽培管理支援システムを開発し、今後３～５年をめどに実用化をめざす。

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