注目の農業技術｜みんなの農業広場

2015年10月27日

農研機構とタキイ種苗（株）は共同で、ナス、トマト、ピーマン等のナス科野菜に単為結果性をもたらす新しい遺伝子を発見し、国際特許出願を行った。この遺伝子は、突然変異でできた遺伝子で、受粉しなくても果実の成長に必要な植物ホルモンであるオーキシンを増やす働きを持っている。トマトやピーマ … 全文を読む>>

2015年10月15日

－津波災害に備えた地下水の水源調査などに活用－農研機構と（株）日本地下探査は、電磁探査法の高能率化とノイズ処理高度化により、これまで推定が難しかった沿岸地域の地下水の塩分濃度分布を短時間で探査できる技術を開発した。津波や高潮などにより地下水に海水が浸入した際の営農再開や除塩の … 全文を読む>>

2015年10月14日

農研機構は、北海道立総合研究機構北見農業試験場および長野県農業試験場と共同で、小麦品種「きたほなみ」の育成の系譜をたどる新しい解析法により、製粉性に関与する２１個の遺伝子を発見した。これら遺伝子のうち１８個は、「きたほなみ」の育成過程で交配を繰り返し、製粉性が優れる個体を選び続 … 全文を読む>>

2015年10月 9日

農研機構は、福島県土地改良事業団体連合会及び応用地質（株）と共同で、土壌中の深さ別の放射能分布を現地において短時間で推定できる装置を開発した。土壌にセンサー部を挿入することで、深さ別の放射線を短時間で測定でき、また、深さ別の放射能分布の推定が可能。土壌の汚染状態を深さ方向を含め … 全文を読む>>

2015年10月 8日

農村工学研究所は、「荒廃農地調査データの可視化手法マニュアル」を作成、ホームページに掲載した。本マニュアルでは、１．荒廃農地調査の個票ファイルと水土里情報の筆データを用いて荒廃農地のｋｍｚファイルを作成する方法（ＥＳＲＩ社のＡｒｃＧＩＳを用いて、筆データの属性テーブルに個票の … 全文を読む>>

2015年10月 1日

－長期間維持可能な土壌ｐＨ矯正による被害軽減技術を開発－農研機構は、東京農業大学、青森県産業技術センター農林総合研究所、岩手県農業研究センター、宮城県農業・園芸総合研究所、福島県農業総合センターと共同で、転炉スラグによる土壌ｐＨ矯正を核とした土壌伝染性フザリウム病の被害軽減技術 … 全文を読む>>