何のことやら、ＤＸとＧＸ

ジャーナリスト　村田　泰夫

　
　最近、農業の業界専門紙にもＤＸとかＧＸという活字がおどるようになってきた。何と読むか、どういう意味か、ご存知だろうか。ＤＸは「デジタル・トランスフォーメーション」と読み、ＧＸは「グリーン・トランスフォーメーション」と読む。

　「Ｘ」をトランスフォーメーションと読ませるから、よけいわかりにくくなる。トランスフォーメーションは「変容」という意味なので、ＤＸを直訳すると「デジタルによる変容」となる。つまり、ＤＸとは「デジタル技術を使って、製品やサービス、ビジネスモデルを変革すること」をいう。デジタル化とかグリーン化なら、アナログ世代の高齢世代の農業者にも、なんとなくわかった気になれる。

　これまで、私たちは紙に文章を書き、それを郵便やファックスでやり取りしてきた。これをアナログという。それに対し、スマートフォンやパソコンを使って、メールで済ますことをデジタル化という。農業の分野でいえば、「どこの水田で、どれだけの肥料や農薬を散布し、何ｋｇの収穫があった」というデータをノートに書いていたアナログ作業に換えて、高性能なセンサーがパソコンやタブレットに自動的に入力することをデジタル化という。
　
　パソコンやスマホを使っても、それまで紙に書いていたアナログ作業をデジタル機器に入力し直しただけでは、ＤＸとは言えない。デジタル機器を使いこなすことで、データを分析して経営の効率化につなげたり、広く顧客に情報を提供したりして、経営のあり方を変革して初めてＤＸと言える。デジタル機器を使いこなして経営に役立てれば「Ｘ」がつくと、理解すればいいのではないか。

　ちなみに、グリーン・トランスフォーメーションと読ませるＤＸは、地球温暖化の進行を止めて温室効果ガスの排出をゼロにするカーボンニュートラルをめざすグリーン化に取り組むことで、経済社会を変容させることをいう。環境保護政策をてこにした成長戦略と言ってもいいだろう。

　農作業の記録をデータ化することに、どれだけのメリットがあるか、いまなお実感できない農業者が多いと思う。しかしながら、若い世代にとって、スマホやパソコンなどのデジタル機器は、産まれたときから身近な存在である。年配の世代とは真逆で、手紙は書かずスマホのメールで済ませ、国内外の情報・ニュースは、新聞やテレビなどのアナログではなく、ネットで得ている。その代わり、「郵便の宛名を、封筒のどの位置に書くのかわからない」若者がいるという。

　農業者がデジタル化に対してどれだけ親しみを感じているか、世代間の違いがはっきりわかる調査結果がある。日本農業法人協会が８月に発表した「２０２１年版農業法人白書」によると、デジタル化導入のひとつの指標である「スマート農業の導入」について聞いたところ、若い経営者ほど導入割合が高かった。

　経営者が３０歳代の経営体では６８％がスマート農業を導入しているが、年齢が高くなるほど、その割合が下がっていき、８０歳代では３７％になってしまう。でも、年齢が６０歳代で５０％、７０歳代で４７％と、経営者が比較的高齢であっても、日本農業法人協会に加入している大規模な経営体では、スマート農業（デジタル化）を手がけている割合が多い。

　実は、農業者の高齢化や労働力不足が顕在化しているいまこそ、デジタル化を導入する意義が大きい。デジタル機器とＧＰＳ（全地球測位システム）を組み合わせたトラクターを使えば、無人で播種や施肥、収穫ができるようになり、労働力不足を解消できる。これは最先端の技術を導入した場合だが、初歩的なデジタル技術であるホームページの開設でネット販売を始めれば、新たな販売先を容易に開拓できる。これからの農業にとって、デジタル化は不可避といってもいいのである。

　ＮＰＯ法人の中山間地域フォーラムが全国町村会と７月下旬に開いた合同シンポジウムのテーマは、「ゼロカーボンとデジタル化」だった。ゼロカーボンは、２０５０年までに地球温暖化の原因となる二酸化炭素などの温室効果ガスの排出量を実質ゼロにするグリーン化戦略だから、今年のテーマは「ＧＸとＤＸ」だったのである。

　中山間地域をはじめ、わが国の農山村は人口減少や高齢化の進行で、ますます「生活のしにくさ」などマイナス面が目立ってきている。しかしながら、農山村には自然資本が豊富である。太陽光、小水力、バイオマスなどの地域資源を最大限に生かす余地がある。また、人とのつながりやデジタル機器を上手に組み合わせることで、人口減少や高齢化の進行というマイナス面を補い、豊かさや幸せを分かち合える地域社会のトップランナーに作り変えることができる。

　そのことを、コロナ禍が私たちに教えてくれたような気がする。過密社会である大都会での仕事や暮らしが必ずしもいいわけではなく、低密度社会である中山間地域のよさが見直された。ゼロカーボンやＳＤＧｓ、デジタル化への対応が、新たな地域を作り直すチャンスになるかもしれない。（２０２２年８月１９日）

むらた　やすお

朝日新聞記者として経済政策や農業問題を担当後、論説委員、編集委員。定年退職後、農林漁業金融公庫理事、明治大学客員教授（農学部食料環境政策学科）を歴任。現在は「農」と「食」と「環境」問題に取り組むジャーナリスト。