日本人の食が細くなっている

ジャーナリスト　村田　泰夫

　日本人の食が細くなっている─こんな分析が平成２７年度の「食料・農業・農村の動向」、いわゆる農業白書に載っている。国民が実際に食べたカロリーである「摂取熱量」は、昭和４５（１９７０）年から一貫して減少し続けている。

　国民１人・１日当たりの摂取熱量は、約２０年前の平成７（１９９５）年には２０４２ｋｃａｌだったのが、平成２６（２０１４）年には１８６３ｋｃａｌしか食べなくなってしまった。日本人の胃袋が小さくなっているのである。

　また、国民に対して供給される総熱量（「総供給熱量」）も平成８（１９９６）年の２６７０ｋｃａｌをピークに減り続け、平成２６（２０１４）年は２４１５ｋｃａｌになった。「総供給熱量」は破棄された食品や食べ残された食品も含まれ、「摂取熱量」は実際に国民が口にした熱量のことをいう。

　食べ残しが減ったのであれば、それはいいことなのだが、総供給熱量と摂取熱量の双方とも減っている原因が、人口の減少と１人当たりの食べる量が減るというダブルパンチによる食料消費市場の縮小だとすれば、農業生産者にとって由々しきことである。

　総供給熱量を品目別にみると、畜産物や油脂類、小麦、いも類・でん粉の供給に大きな変化はなく、コメや魚介類の供給量が減っている。いわゆる「コメ離れ」が進んでいる。若い女性を中心にダイエット志向が強く、おコメなどの糖質をとると太るということから「糖質制限」の食事が影響しているのかもしれない。

　平成７年から２６年までの約２０年の間に、摂取熱量がどう変わったかを、年齢別に見てみると、７０歳以上層を除いたすべての年齢階層で摂取カロリーが減っている。とくに３０歳から４９歳までの働き盛りの世代で摂取カロリーの減少が目立つ。

　これまで「お年寄りが増える高齢化が食料消費減少の一因」とされていた。確かに１人当たりの食事の量では、お年寄りの摂取カロリーは青壮年層と比べれば少ない。しかし、この２０年間の傾向を見れば、７０歳以上の高齢者の摂取カロリーは増えている。摂取熱量の減少は、高齢化というよりも、食べる量そのものが減っていることに原因がありそうだ。

　国民１人当たりの食べる量が減ったことと関係ありそうなのが、朝食欠食率の上昇である。平成７年には８．０％だった朝食欠食率は年々増え続け、平成２６年には１１．６％に上昇している。

　朝食をとらない理由は、さまざまである。「朝起きるのが遅くて、食べる時間がない」「起きたばかりで食欲がない」などと答える人が多い。思い当たる人が多いことだろう。でも、「朝起きるのが遅い」とか「起きたばかり」というのは、昔からあった事情である。近年になって発生した事柄ではない。

　「なるほど」と思える理由は、「夜型生活が増えたから」である。日常的に夜ふかしすれば、朝起きるのがつらくなるだろうし、夜食をとる機会が増えて翌朝の食欲がなくなるかもしれない。しかし、白書に踏み込んだ分析はなく、朝食をとらない人が増えた決定的な理由はみつからない。

　また、２７年度の白書では、ほぼ５年ぶりに「食のバリューチェーン」の計算が更新された（図）。平成２３（２０１１）年時点での、わが国の農林水産物の生産から流通、加工、消費の流れを、産業連関表を使って計算したものである。

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　それによると、食用農林水産物１０．５兆円（国内生産９．２兆円、輸入１．３兆円）と輸入加工食品５．９兆円が食材として国内に供給された。これらの食材に、食品製造業、食品流通業、外食産業が付加価値をつけることによって、飲食料の最終消費額は７６．３兆円となった。この７６．３兆円の中身を見ると、おもに家庭で生鮮食材として消費されたのが１２．５兆円（全体の１６．３％）、加工食品として消費されたのが３８．７兆円（５０．７％）、外食で消費されたのが２５．１兆円（３２．９％）だった。

　飲食料の最終消費額は平成７年の８３．１兆円をピークに減少傾向にあり、平成２３年は平成７年と比べ８％減った。わが国の飲食市場全体が縮小傾向にあることが、この分析でも確認できる。わが国の総人口は、平成８年をピークに減り続けており、人口減少が飲食市場の縮小とリンクしているといえる。

　消費者が支出する飲食料の最終消費額がどの業種に支払われているかをみると、農業生産者などの農林漁業者向けは１３．７％に過ぎなかった。食品製造業者向けが３１．８％、食品流通業者向けが３４．５％、外食産業向けが１９．９％だった。いわゆる第二次産業と第三次産業向けに８６．３％支払われていたことになる。この比率は、過去２０年近く大きく変わっていない。改めて農業の６次産業化の必要性を痛感させられる。（２０１６年８月２２日）

むらた　やすお

朝日新聞記者として経済政策や農業問題を担当後、論説委員、編集委員。定年退職後、農林漁業金融公庫理事、明治大学客員教授（農学部食料環境政策学科）を歴任。現在は「農」と「食」と「環境」問題に取り組むジャーナリスト。